トップメッセージ
当社は1991年の創業以来、鋼球専業メーカーとして一筋に歩み続けて参りました。
創業時、炭素鋼球の製造から始まり、自転車用炭素鋼球、ステンレス鋼球、真鍮球と新たな製品も増加させ、今では多くのお客様にご使用頂いております。
社長方針に[球]の技術で未来を築き、お客様の期待に応える製品を創り続け、社会貢献を果たすと共に、全従業員が物心両面で豊かになることを掲げています。
これからも球にする技術を追求し、高品質、安心安全な製品をご需要家各位にお届けできるよう一層の努力と研鑚を重ねる次第です。
今の大きく変化する経営環境のなかにあっても、お客様や地域に愛され、お互いなくてはならない存在として、関連会社である大旺鋼球製造株式会社と«ONE DAIO»として共に輝く未来づくりをグループー丸となって目指してまいります。
企業活動(モノづくり)に欠かすことのできない社員を大事に、社員の連帯感に裏付けられた人間力を発揮し、常に変化に対応することで企業の社会的責任を果たし、地域社会の発展に貢献できればと願っております。
代表取締役 会長 田中 隆弘
代表取締役 社長 菅原 好孝
会社概要
| 会社名 | 北日本大旺株式会社 |
| 所在地 | 〒079-1371 芦別市上芦別町118番地127 |
| 電話番号 | 0124-22-1311 |
| FAX番号 | 0124-22-1194 |
| 代表取締役会長 | 田中 隆弘 |
| 代表取締役社長 | 菅原 好孝 |
| 創業年月 | 1991年11月 |
| 資本金 | 5,000万円 |
| 従業員数 | 43名 |
| 営業種目 | 各種鋼球製造 |
| 工場用地 | 15,194㎡ |
| 認証取得 | ISO9001：2015 事業継続力強化計画 |
| 関連会社 | 大旺鋼球製造株式会社 http://www.daio-steelball.co.jp/ |
沿革
| 1990年 | 8月 | 大旺鋼球製造株式会社のグループ企業として設立 |
| 1991年 | 11月 | 自転車用炭素鋼球の製造開始。創業者 宗田三郎 |
| 1994年 | 7月 | K&Hブランドによるグロス包装機導入 |
| 1995年 | 12月 | 非硬化ステンレス鋼球（SUS304/316)の一部ライン生産開始 |
| 2005年 | 10月 | 固溶化熱処理炉導入、ステンレス鋼球の内製ライン完成 |
| 2005年 | 11月 | 変成炉設備導入、炭素鋼球の大径サイズの製造開始 |
| 2006年 | 2月 | 精密ラッピング機導入、非硬化ステンレス鋼球精密球製造開始 |
| 2015年 | 8月 | 社長宗田三郎を会長に、新社長小林勲就任 |
| 2017年 | 7月 | 新規材質真鍮球の製造開始 |
| 2017年 | 8月 | 大型圧造機導入、非硬化ステンレス鋼球の製造サイズ拡大 |
| 2020年 | 9月 | 国際規格ISO9001：2015の認証取得 |
| 2023年 | 2月 | 新会長 田中 隆弘、新社長 菅原 好孝就任 |
品質方針
私達は社内標準の遵守、継続的改善を進め、品質管理の徹底を図り、CSRを実行し、お客様に信頼される製品を提供し続けます。
また、品質目標を設定し社員一同がその達成に向けて行動します。
- 具体的な品質目標を定め、これを年度ごとに年度方針で示す。各部署は実行し、お客様に信頼される製品を提供し続けます。また、品質目標を設定し社員一同がその達成に向けて行動します。
- 法令及び規制を遵守し、安全·安心·環境に配慮した製品づくりに努めます。
- 厳格な品質管理と品質マネジメントシステムの改善を継続的に取組みます。
品質認証規格
ISO9001：2015
| 認証規格 | ISO9001：2015 |
| 登録証番号 | QR0394 |
| 登録機関 | アイエムジェイ審査登録センター |
BCP 事業継続力強化計画
弊社がBCP活動の一環として取組んでおります防災・減災活動について、2023年、「事業継続力強化計画」として経済産業省より認定を受けました。下記を事業継続計画の基本方針としております。
①人命（従業員・家族）の安全と安心を優先します
②災害発生時の業務及び生産の早期復旧と事業継続
③供給責任を果たし、従業員の雇用を守る
④地域経済の活力を守り、地域との協調と貢献（行政・消防）を図る
環境方針
私達は、人と地球が最適に調和する未来の実現に向け、地球に優しい・お客様に優しい製品をつくり提供しつづけます。
当社は、上記基本理念を展開するために、次の事項を推し進めます。
１．当社の事業活動及び製品がかかわる環境側面に与える影響を、常に認識し環境汚染防止、資源の枯渇防止に取り組む。
２．環境に与える負荷の小さい製造方法を採用し、継続して改善する。
３．環境関連法規、規制及び、当社が同意するその他の要求事項を遵守する。
４．当社の事業活動、製品にかかわる環境側面のうち、次の項目を環境管理重点テーマとして取り組む。
（１） 製品、購買品に含まれる環境負荷物質などの管理と削減
（２） 廃棄物の分別と削減及び、リサイクルの推進
（３） 事業活動における、省エネルギーの推進
５．本環境方針は、全従業員に活動を通じて周知すると共に、管理活動を含め一般にも公開する。